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MESSAGE ご挨拶

健康を守り、
爽快感を演出する
空調ビジネス

健康を守り、
爽快感を演出する空調ビジネス

新富士空調は多種多様なダクト製品の開発・製造に取り組んでいます。
追求するのは「きれいな空気」をより効率的に運ぶことです。

かつて日本では、空気と水はタダと言われてきましたが、環境問題は年々深刻さを増しつつあり、現在では空気も水も安易に消費できない様相を見せています。
このような時代を迎え、特に産業界では清涼な空気に対するニーズは高まるばかりです。
当社の社会的使命はさらに重要になっていると自覚しています。

既成製品、特注製品、自社開発製品など、あらゆる製品にハイクオリティを実現するために、きめこまやかなプログラム、充実したシステム、熟練のスタッフ、働きやすい作業環境を整え、業務に取り組んでいます。

新富士空調は多種多様なダクト製品の開発・製造に取り組んでいます。
追求するのは「きれいな空気」をより効率的に運ぶことです。

かつて日本では、空気と水はタダと言われてきましたが、環境問題は年々深刻さを増しつつあり、
現在では空気も水も安易に消費できない様相を見せています。
このような時代を迎え、特に産業界では清涼な空気に対するニーズは高まるばかりです。
当社の社会的使命はさらに重要になっていると自覚しています。

既成製品、特注製品、自社開発製品など、あらゆる製品にハイクオリティを実現するために、きめこまやかなプログラム、充実したシステム、熟練のスタッフ、働きやすい作業環境を整え、業務に取り組んでいます。

株式会社新富士空調 代表取締役会長
梶野 勇

平成20年1月16日、
富士空調工業株式会社と株式会社富士製作所は対等合併し、
新会社名「株式会社新富士空調」となり、
21世紀の環境対応型企業として発足いたしました。

富士空調工業株式会社(昭和38年設立)と株式会社富士製作所(昭和27年設立)は共に、ダクト工事業のリーディングカンパニーとして、又お互いライバル企業として活動して参りました。

数年前から、合併に向けて、人材の相互交流、製造設備の共有化などの準備を進めてまいりました。経営者として社員を守る使命の下、平成18年11月にMBOを実施し、平成19年1月には合併に関する実行委員会を設立。9月には営業拠点を赤羽に集結して、営業、施工体制を実質的に一本化いたしました。

これに平行してお客様各社、仕入先、協力業者様への説明も行いご理解をいただき、平成20年1月16日合併し、現在に至っております。

21世紀は、地球温暖化現象にみられるように、環境対策が企業経営における最重要課題となっております。本社のある埼玉県鴻巣市は関東平野のほぼ中央に位置し江戸の昔から雛人形作りが盛んで新しい人形の企画、創造、製造元でもあります。また循環型農業経営を行ってきた土地風土があり、新会社もそのDNAを受け継ぎ、ダクト業界でも新製品の開発や新工法の提案など業界に貢献してまいりました。

新会社においても合併を機に「グリーンダクト」など環境対応型の新製品の開発や、さらに、エコダクトSなどの新工法を提案かつ提供してまいりたいと思っております。 また安全、品質面においてもダクト業界の発展に寄与して来たと自負しており今後もダクト分野における両者の強みを最大限に生かし、ダクト製品の設計、開発、製造総合的に手がける企業として社会に貢献してまいります。将来的には、風道工事のみならず、空調設備工事の主業種である、3工事業も手がけ、多機能化をはかり、空調設備の総合専門工事業として地域会社より必要とされる企業づくりをめざしていきます。

今後共、ご指導ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

株式会社新富士空調 代表取締役社長
宮﨑 雅晴

弊社はダクト設備工事の専門工事業者として創業以来半世紀にわたり、確かな技術と安定した経営基盤の元、日々努力を続ける堅実な会社でございます。

 創業以来、諸先輩が受け継いできた高い技術力・信頼のおける施工性を社員全員が受け継ぎ伝える、モノ作りの精神を大切にしております。

 私達は、お客様のご期待以上の商品やサービスを提供し、「驚き」「感動」「笑顔」を浮かべていただけるようなおもてなしを、深い感謝と共にお届けしたいと強く願っております。

 弊社を支えてくださるお客様や関係取引先、地域社会の皆様、従業員、新富士空調とご縁のあったすべての皆様の期待に応え、また期待以上のサービスを通して、笑顔になっていただける企業、そしてその結果として持続的な成長をし続ける企業となるため、新富士空調全社員が一丸となって邁進していきます。

 今後も《人材育成》《新規顧客開拓》《生産設備投資》の三本の柱を確実に実行し、常に誠実努力・礼節感謝を忘れず、効率的な経営を持続してまいります。今後共一層のご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。

令和4年9月1日